皆さんはセカンドオピニオンという言葉を聞いたことがありますでしょうか？
主に医療の業界で使われる言葉で、担当医とは違う別の医師の診察を受けたり相談したりすることを意味します。
これと同様に税理士の業界でも近年セカンドオピニオンという言葉が多く見受けられるようになりました。
今回は、そんな税理士のセカンドオピニオンについてお話したいと思います。
セカンドオピニオン税理士の需要が高まっている
現在の顧問税理士ではなく他の税理士に経営上のアドバイスや見解を求める「税理士のセカンドオピニオン」が、経営者の間のトレンドとなっています。
トレンドというと語弊があるかもしれませんが、時代の流れで経営者サイドの税務に関するリテラシーが向上しつつある中で、「他の税理士の意見も聞きたい」と考える方が少なくないのが現状です。
例えば同じプロ野球選手でも、打撃が得意で守備が苦手な選手がいればその反対もいるように、税理士も千差万別でそれぞれに得手不得手があります。
三人寄れば文殊の知恵という言葉もありますが、一人の意見より二人の意見の方が、より会社経営にとって為になる場合があるのです。
税理士のセカンドオピニオンをつけるメリットとは
顧問税理士とは別にセカンドオピニオンの税理士に意見やアドバイスを求めることは、当然費用や時間的なコストも割増となります。
しかし、それを支払うだけの十分なメリットがセカンドオピニオンにはあります。
ヒューマンエラーの防止
いかに税理士が税のプロフェッショナルといえども、人間である以上ミスの可能性はゼロではありません。
法人化された大手の税理士事務所であれば上長のチェックがあるかもしれませんが、細部の数字まで目を通せるほど彼らは暇ではないのです。
しかし、そこでセカンドオピニオンの税理士をつけることで必然的に「ダブルチェック体制」となり、ミスを未然に防ぐことができるでしょう。
別の角度からの解釈・見解
税理士は基本的に税法に則って諸々の税務を行いますが、過去の事例や実績をもとに判断される部分も少なくありません。
つまり、会社経営の活性化には担当税理士の経験値が大きく影響するのです。
現在の顧問税理士の知識や経験では対応できないケースに直面した場合に、セカンドオピニオンの税理士からの見解を得ることで解決する場合も多いでしょう。
税務調査の対応フォロー
税務署からの立ち入り調査の際には、基本的に顧問税理士に対応や交渉を代行してもらう形になります。
しかし、経験の浅い税理士などは交渉力が未熟な場合もあり、また資産価値の算出など解釈の是非が問われる難しいケースの場合は特に税理士の腕前が問われるため、そこで対応をフォローできる熟練のセカンドオピニオンの税理士がいれば会社にとって有益になるに違いありません。
まとめ
現在の顧問税理士との関係性を考えるとセカンドオピニオンをつけるのは気が引ける……という経営者の方もいるかもしれませんが、世の中には完璧な税理士は存在しません。
セカンドオピニオンをつけることで、お互い足りない部分を埋める形で税務対応や相談を引き受けてもらえれば、トラブルを未然に防いだり会社の利益促進につながったりする可能性があります。
多くの雇用者の生活ひいては人生を預かる会社経営だからこそ、セカンドオピニオンの税理士をつけて万全を期す、という方法も検討してみてはいかがでしたでしょうか？